日本企業はデータ活用に関心があっても成果に至らず ガートナー調査

調査会社ガートナージャパンは2021年6月10日、日本企業のデータ利活用の現状に関する調査結果を公表した。各企業では、データ利活用への意識や関心が高いものの、データをビジネスの成果として結びつけられていない現状が浮き彫りになった。

調査は2020年11月に実施した。調査では、回答企業の60%以上がデータ利活用に対して課題意識を持っており、そのうち20%以上が経営課題として認識していることが分かった。ところが、そうした意識がビジネス上の成果の獲得につながっているかどうか尋ねたところ、成果を「十分に得ている」「ある程度得ている」という回答の割合は、2018年以降3年間の推移と比べて大きな変化がなかった。

これらの結果から同社は「企業のデータ利活用への意識や関心は高いものの、データを利活用したことによるビジネス上の成果が年々増えているとは言えない状況にある」と分析している。

ビジネス成果獲得の成功要因

調査ではビジネスの成果につながった要因や取り組みについても質問(上位3つを回答)した。

その結果、最も多かったのは、「活用できるデータの種類・量・品質」で59%。ついで「データ分析のスキル」41%だった。

ビジネス成果獲得の阻害要因

成果の阻害要因となったものについても質問(上位3つを回答)したところ、「関連スキルや人員の不足」と「組織全体のデータリテラシー不足」が最も多く58%だった。

グローバルで実施した調査でも、データを理解して解釈し、分析する能力であるデータリテラシーの不足は成功の阻害要因として挙げられるといい、同社は「データリテラシー向上への投資は優先すべき課題だ」と指摘している。

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